インフラから社会課題解決に挑み続ける 代表取締役社長 谷垣 匡輝 tadateru tanigaki

2024年10月に当社商号を「三井物産プラントシステム株式会社」から「三井物産プロジェクトソリューション株式会社」に変更しました。三井物産プロジェクトソリューションという商号には、刻々と変わる事業環境の中で常にソリューションを提供し、取引先を含む全てのステークホルダーや社会全体への貢献を拡大するという決意を込めています。

当社はこれまで電力・製鉄・交通・化学等のインフラ分野において、プラント・設備機器の供給を中心にお客様のニーズにお応えし、再生可能エネルギー発電事業開発やコンビニエンスストア向け電力供給事業などにも取組を拡大してきました。今後は手掛けるビジネスモデルの選択肢を広げ、事業投資やサービス提供型ビジネスを通じたソリューション提供に積極的に挑戦します。
大きな社会課題である脱炭素化に向けては、再生可能エネルギーの更なる開発、CO2回収、次世代燃料のアンモニア・水素のサプライチェーン構築に資する設備運営、エネルギーマネジメント、リサイクルビジネスなど様々なソリューションを提供し、事業開発を進めていく方針です。

経営理念に掲げている通り、インフラの未来にこたえを出し、社会のすみずみへ変わらぬ安心をお届けできる存在になれるよう、全社一丸となって取り組んでいきます。